今後、仮想通貨はビットコインとプラットフォーム型に絞られていく

仮想通貨に投資している方でも「全ての通貨が残る」とは思っていないでしょう。10年後20年後に残っている通貨は、幾つかに絞られてくると予想されます。というわけで、今回は「最期まで残る仮想通貨とはどんな通貨なのか?」を考えてみました。

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最期まで残る仮想通貨

結論からお伝えすると、ビットコインです。もちろん、ビットコインよりも優秀な通貨はたくさんあります。しかし、結局は通貨として考えるのであれば「価値の保存」ができれば十分なんです。

その理由は、今あなたが使っている日本円と電子マネーで考えれば、わかりやすいと思います。電子マネー(スイカ・ナナコなど)に1000円チャージすれば、残高に「1000円」と表示されます。

しかし、これは現金ではありません。現金は紙幣・貨幣ですから「1000円」と表記されているそれ、はただの電子データです。電子データだから「無くなるかもしれない」といって「チャージするのが怖い」と思ったことはありますか?

一般の方は、考えたことすらないと思います。これが成り立つのは、大手企業が「1000円分の電子データを1000円として使えることを保証している」から電子マネーは成り立っているのです。

もちろん、世の中には自国の通貨ですら信用できない国が沢山あることは知っています。ただ、この電子マネーの理論はビットコインにも同じことが言えます。ビットコインと同じ価値が保証された電子マネーができたらどうなるでしょうか。

仮想通貨には、送金スピードが早い通貨などがありますが、電子マネーは1秒で決済できます。

つまり、同じ仕様の通貨である場合「価格の変動が激しく、名前も知らない通貨」大手企業がビットコインと同じ価値を保証している電子マネー」はどっちが安心できますか?ということです。

ビックカメラのビットコイン決済が良い例です。ビックカメラの決済は厳密にいうとビットコインでは決済されていません。10分でブロックが生成されるビットコインが1秒で決済できていることを考えれば明らかです。

あれは決済が行われるのと同時に、取引所に保管されているビットコインを決済額分だけロックするために通信させているだけなのです。そして、クレジットカードと同じように後から日本円でビックカメラへ入金されます。

つまり、仮想通貨取引所はビットコインの銀行であり、ビットコイン決済はデビットカードのような役割を担っているのです。

この決済機能ですが今の電子マネーと同じように、取引所以外の第三者は「誰がどこで何を買ったのか」を知ることは出来ません。これだけでもビットコインより匿名性が高く、安心して使用できます。

このように、ビットコインはたとえ不便でも価値の保存さえできれば、問題なく使用できるわけです。

さらに、この電子マネーをブロックチェーンで作ったトークンに置き換えれば、取引はチェーン上に記録され、改ざんは不可能です。また、電子マネーのように冗長化は必要なく低コストで運用が可能です。

このように考えていくと「仮想通貨とはなんなのか...」と疑問に持たれる方もいるのではないでしょうか。

そう、現在ビットコインは金融商品になっているのではないかと思います。規制はかからずとも、すでに中央集権的な環境になってしまっているのです。

そして、中央集権的な環境に慣れている私たちは、何も違和感を覚えることなく、中央集権的にビットコインを使用していくのであろうと思われます。

ビットコイン以外は無くなるのか

答えは「いいえ」です。

電子マネー理論では、ビットコインの本質から逸脱しています。非中央集権を突き詰めるなら、価値を定義するトークンでは難しいと思います。

ですから、非中央集権を求める人々からは、ダッシュジーキャッシュのような先行して普及している通貨は利用されるのではないかと思います。

また、トークンを作成するには【イーサリアム・NEM・リスク】のような分散型アプリケーションプラットフォームが必要です。

そう考えるとプラットフォーム型の仮想通貨も生き残る可能性は高いと考えられます。

法定通貨で問題ないと考えるのであれば、ビットコインだけで十分かもしれませんが、ブロックチェーンの特性が活かされたツールを提供している通貨や、プラットフォーム型の通貨、そして、すでに先行している通貨に関しては生き残っていくだろうと思っています。

さいごに、日本で買える仮想通貨全ての特徴と使い道をまとめてみましたのでご覧下さい。

日本で買える仮想通貨全14種類の特徴と使い道

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